「新ワークスタイル分科会」報告書
2020東京(オリンピック・パラリンピック)に向け、東京を中心としたインバウンドによる交通渋滞や公共交通機関利用者による混雑への対策として、テレワークへの移行が政策として取り上げられました。実際のところ、2020年は、新型コロナウィルス(COVID-19)の世界的感染拡大により、オリンピック・パラリンピックは翌年に延期された上、観戦規模が大幅に縮小されました。このような事情により、テレワークに代表されるような「新ワークスタイル」は、感染対策やBCPのために大きく脚光を浴びることとなりました。
このことから、半ば強要されることとなった新ワークスタイルが、さまざまな業務形態の一つと捉えられ、わたしたちとって非常にみじかなものになりました。
しかしながら、新ワークスタイルへの態勢が整っていなかった組織も多く、混乱を招きました。
「新ワークスタイル分科会」では、改めて新ワークスタイルについて捉え直し、メリット・デメリットを考察し、現状を分析し、今後のあり方を議論することとしました。
現在、それぞれの組織は模索を続けており、新ワークスタイルに活用するような製品やサービスが日々新しく提供されています。そのため、この報告書は中間報告的な性格を持つものになりますが、経営視点、業務視点それぞれを意識して記述しています。
飯沢篤志 リコーITソリューションズ株式会社
石川竜雄 株式会社ディー・ディー・エス
池真之 10X Vision株式会社
江戸栄一 リコーITソリューションズ株式会社
大島正稔 株式会社ジェリコ
河村和孝 コニカミノルタ株式会社
小林史規 ピースミール・テクノロジー株式会社
児山満 こやま経営コンサルティング
黒川高宏 株式会社アマナ
佐々木太一朗 株式会社カカクコム
佐藤健司 株式会社データ総研
田中琢馬 株式会社テクノスジャパン
田村英二 M&IT株式会社
千葉直樹 ヤマハ株式会社
土肥亮一(座長) PPDコンサルティング
西元典子 富士ソフト株式会社
深水達也 BitShare株式会社
福田雅人 株式会社アイダ設計
藤代周良 株式会社NTTデータ
松田信之 株式会社中電CTI
山内英樹 アステラス製薬株式会社
山添文誠 株式会社JSOL
山原雅人 一般社団法人BPMコンソーシアム
木内里美(BSIA理事長) 株式会社オラン
寺嶋一朗(BSIA副理事長)TERRANET
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